自分が許容できるリスクを知る

　投資信託の運用成績は、あくまでも過去の投資環境によるものなので、今後のリターンを保証するものではありません。つまり、過去の運用成績は投資信託を選ぶ際の判断基準にはなりません。ただし、投資信託のリスク度を把握するうえで、墓準価額の値動きには注目する必要があります。

なぜ基準価額は動くのか

　まず、基準価額が変動するのはなぜかという点について、もう一度、おさらいしておきましょう。

　ちなみに基準価額は「価格（かかく）」ではなくて「価額（かがく）」というのが正式な言い方になります。

　基準価額は、受益権1口あたりの純資産総額です。そして純資産総額は、投資信託の組入資産を時価評価したものです。つまり基準価額は、組入資産の時価評価額を、そのときの受益権口数で割ったものになります。受益権口数は、その投資信託が新規で買いつけられると増加し、解約が生じると減少します。投資信託の受益権口数は、新規買付による資金の流入、解約による資金の流出が生じると増減します。

　次に純資産総額ですが、前述したように組入資産の時価評価したものですから、組入資産が値上がりすれば純資産総額は増えますし、逆に値下がりすれば減少します。

　それに加えて、新規買付によって新規資金が入ってくれば、純資産総額は増え、解約によって資金が流出すれば、純資産総額は減少します。

　このように、受益権口数の増減と、それにともなう資金の流出入、そして組入資産の値上がり・値下がりが、純資産総額の増減に影響します。これについては、ここまでのところで何度となく説明した通りです。

　実際に数字を上げて説明してみましょう。ここに純資産総額100億円、受益権１口あたり基準価額が1万円の投資信託があるとします。この投資信託の受益権口数は、簡単な割り算で求められます。

　　100億円（純資産総額）÷ 1万円（受益権1口あたり基準価額）=100万口

　では、投資信託の組入資産の時価評価は変わらない状態で、1億円の新規資金が入ってきたらどうでしょうか。100億円の純資産総額は1億円の新規資金が入ってくることで、101億円になります。と同時に、受益権口数は101万口に増えます( 1億円+1 万円）。このときの基準価額は、

　　101億円÷101万口＝1万円

　組入資産の時価評価が変わらないという前提条件のもと、新規賣金の流入によって純資産総額は増えていますが、同時に受益権口数も増えているので、基準価額は動きません。

　これは解約でも同じです。たとえば同じ条件で、100億円の純資産総額、受益権1口あたり基準価額が1万円の投資信託があり、組入資産の時価評価額が変わらないという前提で、1億円の解約が生じたらどうなるでしょうか。まず純資産総額は、

　　100億円ー1億円=99億円

　となります。

　ー方、受益権口数は、1万口が減るので、100万口が99万口になります。結果、基準価額がい＜らになるのかというと、

　　99億円÷99万口=1万円

　となります。このように、解約が生じて純資産総額が減ったとしても、資金流出によって受益権口数も減っていますから、組入資産の時価評価が変わらない限り、基準価額は動かないのです。

　何が言いたいのかというと、純資産総額は新規買付による資金流入、解約による資金流出で増減しますが、それは基準価額の変動要因にはならないということなのです。

基準価額の変動幅でリスクを判断する

　純資産総額は、組入資産の値上がり・値下がりに加え、資金の流出入によって増減しますが、1口当たり純資産総額である「基準価額」は、資金の流出入では値上がり・値下がりしないことが分かりました。つまり基準価額は、組入資産の値上がり・値下がりによってのみ変動することになります。

　投資信託は、元本が保証されていない価格変動商品です。したがって値下がりリスクがあります。

　そこで考えなければならないのは、自分自身がどの程度のリスクを負えるのか、ということと共に、自分が負えるリスクに合った投資信託をどうやって選べばよいのか、と言うことです。

　自分が買いたいと思う投資信託を絞り込んだら、いよいよ購入するわけですが、その前にひとつだけやっておくべきことがあります。それは、購入する候補となっている投資信託のリスク度を測ることです。平たく言うと、どの程度、値下がりするリスクがあるのかを把握する必要があります。それを把握できない限り、投資する金額が計算できないからです。

　たとえば、投資している金額が1,000万円で、基準価額が20%値下がりしたとします。損失額は200万円です。あなたは、200万円の損失額を許容できますか、という話です。

　これは人によって違います。200万円の損失で人生が大きく変わってしまう人もいれば、全く意に介さずに済む人もいます。保有している総資産が10億円ならば、200万円の損失は誤差の範囲内でしょう。でも、保有資産が 1,000 万円しかないのに200万円も損をしたら、かなり大きな痛手に感じるはずです。だからこそ、20%値下がりしても、気持ちが折れずに済むように、自分が許容できる損失額に収まるよう、購入金額を調整する必要があります。

　仮に、20%の値下がり率で20万円程度の損失までは許容できるというなら、この投資信託の購入に回せる金額は、最大100万円になります。

　もし40万円までなら大丈夫というのであれば、最大200万円まで購入できます。このように、自分が許容できる損失額を念頭に置き、購入したい投資信託が最大何パ一セントまで値下がりするかを調べたうえで、その投資信託を購入する金額を決定します。それを計算するうえで、過去の基準価額の値動きが参考になるのです。

　具体的には、過去の基準価額が最高値を付けた後、最安値までの値下がり率を計算するのです。もし、基準価額が1万4,000円まで上昇した後、 9,000 円まで値下がりしたとしたら、値下がり率は最大35.71%になります。したがって、この投資信託を購入する際は、「基準価額が最大 35.71%値下がりしたときの損失額を、30万円以内に抑えられるようにするための購入金額はい＜らになるのか」という計算をするのです。

　ポートフォリオを考え、シナリオを作成するにあたっては、こうした自分が許容できるリスクともバランスをとったうえで総合的に考えていく必要があります。

＊複数の投資信託を購入すると、確かに分散投資効果は期待できそうですが、このような買い方では、保有している複数の投資信託を合わせたときのリスク度が計算しにくくなります。リスク度が分からなければ、投資金額の最適化もできなくなり、それがリスクにつながります。したがって、資産クラスが異なる複数の投資信託でポートフォリオを組むよりも、複数の資産クラスに分散投資している1本の投資信託を買ったほうが、リスク度は把握しやすく、資産管理も容易になります。個人のポートフォリオはシンプルなのがベターであると心がけましょう。