投資信託の分類

　投資信託にも様々な分類があります。その違いによって利便性や収益性、リスクなどが変わるので投資信託を購入する場合は、求めるリターンや許容できるリスクに応じたものを選ぶ必要があります。

全体像を把握しよう

　現在、国内で設定・運用されている投資信託の本数は６０００本を超えています。同じカテゴリーに含まれる投資信託はたくさんありますが、例えば日本株式市場のみに投資する投資信託で、中小企業に投資するところまでは同一カテゴリーでも、投資している銘柄などは少しずつ異なるので、全く同じものは存在しません。ただ、投資信託には投資信託協会が決めた「商品分類」があり、全ての投資信託がこのどれかに該当します。

　例えば、最初の分類は単位型か追加型かの２択になっています。単位型は原則として設定日にのみ購入でき、その後は信託期間終了日に至るまで信託期間途中での追加購入はできません。対して追加型は設定された後であっても自由に購入できます。

　このうち追加型であれば、投資対象地域が「国内」、投資対象資産が「株式」であれば、「追加型/国内/株式」になりますし、投資対象地域が「海外」、投資対象資産が「債券」であれば、「追加型/海外/債券」という商品分類になります。

　その他、運用方針や募集方法、分配型などで分類ができます。運用方針にはアクティブ型とパッシブ型があります。アクティブ型は市場の平均的なリターンを上回る運用成績を目指すもので、パッシブ型は市場の平均的なリターンを目指すものです。募集方法では公募型と私募型があり、分配方法では分配型と無分配型に分けられます。どのような投資信託を選ぶかはリターンとリスクのバランスなどで自分で決めて行く必要があります。別記事で詳しく解説していきますので、そちらもご覧ください。

　ちなみに「商品分類」と「属性分類」は投資信託の請求目論見書で確認できます。請求目論見書は、その投資信託を運用している投資信託会社のホームページからダウンロードできます。

＊請求目論見書

目論見書には「交付目論見書」と「請求目論見書」があります。このうち交付目論見書は、金融商品取引法において、投資信託を購入しようとする投資家に交付することが義務付けられている目論見書のことで、請求目論見書は投資家からの請求があった時に交付することが義務付けられている目論見書です。交付目論見書はやや記載内容が簡単であるのに対し、請求目論見書はかなり細かい点まで記載されています。